公開日：2018年10月05日最終更新日：2022年05月01日

歩合制バイトは稼げるのか？バイト選びのポイントとは

フルコミの仕事

バイトの職種にはさまざまなものがあります。バイトの給料体系も複数の種類がありますが、成果や業績を上げることによってもらえる給料が増えるものは歩合制バイトと呼ばれています。この記事では、歩合制バイトを選ぶ際に知っておきたい給料体系や選び方のポイントなどと合わせて、おすすめの職種について解説していきます。

歩合制バイトは稼げるって本当？

通常のバイトの給料体系は1時間あたりの給料が決まっている時給制もしくは1日あたりの給料が決まっている日給制です。時給制も日給制も、成果を上げたとしても給料が変わる訳ではありません。契約を行った当初に決められた金額が払われる方式です。
それに対して歩合制は業績や成果を上げることによって給料が変動する制度で、出来高報酬制とも呼ばれています。歩合制バイトの給料体系は2つに分けられます。歩合制バイトの給料体系で主流なのは、あらかじめ固定の時給もしくは日給が決まっており、成果が出た場合に歩合給が上乗せされる方式です。この方式では、成果が出せなかったからといって給料が下がる訳ではありません。成果が出せた場合に歩合給が給料に加算されます。
もう1つは完全歩合制で給料すべてが出来高によって決まる方式です。バイトの契約を結ぶ際に完全歩合制を採用する場合もあり、成果を上げれば上げるほど時給や日給が高くなります。ただし、完全歩合制の場合は本人の能力が大きく関わってくるため、稼ぎが多くなるかは人それぞれです。

歩合制バイトのおすすめ職種

歩合制バイトにはさまざまな種類がありますが、そのなかでおすすめの職種をご紹介します。
コールセンターは企業と消費者をつなぐ役割をしており、商品の使い方などについて消費者から問合せがあった際に説明を行うカスタマーサポートと、企業や個人の顧客に電話をかけて新商品の案内をして販売促進を行うテレフォンアポインターの業務を行います。勤務時間に融通が利きやすいため、ライフスタイルに合わせた働き方が可能です。電話で顧客とのやりとりをするため、コミュニケーション能力が身に付きます。
イベントのキャンペーンスタッフは、スーパーや家電量販店、イベントスペース、特設会場などで新商品のアピールや試食、試飲イベント、アンケート配布や回収、実演販売、接客、サンプル配布などを行う仕事です。単発のバイトが多く、未経験でも働けます。
バイク便のメッセンジャーは、依頼主から依頼された荷物をスピーディーに送り先に届ける仕事で都心部のオフィス街で受注が多いです。一人で仕事をすることが多いため、自分のペースで仕事を行うことができます。
乗り捨てされたレンタカーを最初に貸出を行った店舗まで運転するのがレンタカーの回送ドライバーです。乗り捨てされた場所までは電車で移動する必要がありますが、車が好きな人はさまざまな車種の車に乗ることができます。
主として小学生から高校生までの生徒の自宅に出向いて勉強を教える家庭教師は、苦手科目の克服や定期テスト対策、受験対策などを行う仕事です。教師を目指している学生に人気があります。
エステティシャンはエステサロンを訪れた顧客にフェイシャルマッサージや痩身、脱毛などの施術を行う仕事です。美容に関わる仕事であることから女性に人気があります。
スポーツジムのトレーナーは、スポーツクラブを訪れた顧客にマシンの使い方を教えたりスポーツを楽しめるようにサポートしたりする仕事です。自分の得意なスポーツを活かして仕事をすることができます。
個人や企業などのクライアントからの要請を受けてwebサイトの構成やデザインを考えるwebデザイナーは、デザインが好きな人に向いた仕事です。新しい知識を身に付けることでスキルアップにつながる魅力があります。
顧客情報や発注内容などのデータを入力するデータ入力やパソコンを用いて企業活動で必要な文書作成を行うオペレーターは、タイピング能力やパソコンスキルを身に付けることが可能です。

違法なバイトに気を付けて！

歩合制バイトは、最低賃金の保証があるものと完全歩合制で最低賃金の保証が無いものの2種類があります。最低賃金の保証があるものは固定給として時給または日給が定められており、成果を上げた分について歩合給がプラスされる方式で、歩合制バイトの主流です。
一方、完全歩合制の場合はすべてが歩合給となっているため、成果が上げられなければ給料が少なくなります。場合によっては収入が無くなることもありえるのです。労働基準法は出来高払制の労働者については、労働時間に応じて一定の賃金の保障をしなければならないと定めており、最低賃金法の規定と照らし合わせると、完全出来高制は最低賃金の基準を満たさない場合もあります。しかし、この規定は労働者として契約を結んでいる場合に適用されます。完全歩合制の場合は、働く側が個人事業主になり業務委託の形式で仕事を請け負うため、雇用関係を結んでいなければ、完全歩合制は違法になりません。
業務委託の場合は収入があっても給料とは違うため、源泉徴収されていません。税金が差し引かれていないため、確定申告を自分で行って税金を納めることが必要です。業務委託の場合、仕事を続けられる保証もありませんし最低賃金の保障もありません。
労働時間の拘束が行われているなど、実体としては労働契約を結んでいるのと変わらない勤務内容であるにもかかわらず、雇用者側の立場の弱さを利用して業務委託契約を結んでいる場合は違法となりますので注意が必要です。